ゲーム依存は病気　WHO、国際疾病の新基準

【ジュネーブ=細川倫太郎】世界保健機関（WHO）は25日、ゲームのやり過ぎで日常生活が困難になる「ゲーム障害」を国際疾病として正式に認定した。スマートフォンなどの普及でゲーム依存の問題が深刻化し、健康を害する懸念は強まっている。ギャンブル依存症などと同じ精神疾患と位置付け、治療研究や世界の患者数の把握を後押しする。2022年1月から発効する。

WHOは18年に病気の名称や症状を示す「国際疾病分類（ICD）」の最新版にゲーム障害を追加した。スイス・ジュネーブで開催している年次総会で25日に承認した。ICDは世界の医療機関や保険会社が疾病のガイドラインとして参照している。

WHOによると、(1)ゲームをする時間や頻度を自ら制御できない(2)ゲームを最優先する(3)問題が起きているのに続ける――などといった状態が12カ月以上続き、社会生活に重大な支障が出ている場合にゲーム障害と診断される可能性がある。ゲーム障害になると、朝起きられない、物や人にあたるなどといった問題が現れるとされる。

病気として診断する根拠が明確になるため、WHOは治療研究が前進すると期待する。患者数など正確な統計データも収集でき、各国や地域ごとの状況把握にも役立つ。患者にとっては会社や学校を休んで治療に専念できるようになる。保険会社の治療費支払いの対象になるかどうかは、各国政府の判断になる。

WHOが国際疾病として認定したことで、ゲーム会社のコンテンツ開発にも影響を及ぼす可能性がある。世界的にみてもゲーム障害に対応できる専門医療機関はまだ少なく、治療体制の整備も課題になりそうだ。

健康や社会生活に悪影響が出ている人はまだごく一部とみられるが、ゲーム依存は各国で社会問題となっている。厚生労働省によると、日本ではオンラインゲームを含めた病的なネット依存が疑われる中高生が推計93万人と過去5年間で倍増した。韓国では02年にゲームのやり過ぎによる死亡事故が起きた。

WHOの一部の加盟国には「ゲームと依存の因果関係を証明するのは難しく、疾病認定は時期尚早」との慎重論もあったが、多くの国は予防に向けて早急な対策が必要と判断した。

世界的にゲームの人気は高まっている。オランダの調査会社ニューズーによると、世界のゲーム市場は18年で1349億ドル（約15兆円）に達し、21年には1740億ドルまで拡大する見通しだ。

米国の成人は全体の65%にあたる1億6400万人が日常的にビデオゲームをしているとの試算もある。近年はオンラインゲームが普及し、利用者が課金を繰り返して長く続けるコンテンツも多い。