"我慢"を強いない15%節電、IT機器が鍵

東日本大震災の発生以来、東日本を中心に、社会全体が節電を迫られている。照明を間引いたり、エレベーターやエスカレーターを止めたりするなど、至る所にその影響は出ている。今夏、オフィスではエアコンの設定温度が上がる。クールビズが推奨されているが、あまり暑くては仕事の能率が上がらないだろう。

実はこうした状況で、パソコンやサーバー、プリンターなどのIT機器の節電方法を理解しておくことが、この夏を乗り切るための重要なポイントになる。

一般に節電では、不便だったり不快だったりする"我慢"が織り込まれている。しかし、IT機器の場合は、実際の使い勝手にほとんど影響を与えず、大幅に節電することができる。節電対策によって、むしろ快適になることすらある。その具体的な方法を解説しよう。

節電対策の前に、オフィスの中でパソコンなどのIT機器による電力消費の割合がどの程度になっているのかを押さえておこう。

図1左のグラフは、平均的なオフィスビルにおける夏の午後2時台の電力消費の割合を示したもの。気温が高く、日差しも厳しい時間帯なので空調が48%もの高い割合を示している（数値は、資源エネルギー庁が推計）。

さらにIT機器の電力消費の内訳を示したのが図1右のグラフだ。IT機器のうち、パソコンが消費する電力は40%、オフィス全体の中では6.4%という位置付けだ（数値は、リコーが算出した「オフィスのICT分野のCO2排出量内訳」を基に日経パソコン誌が推定）。パソコンとサーバーを合わせるとオフィスの電力消費の10.2%を占める（同）。

しかし、条件次第で大幅な節電ができるのがIT機器の強みだ。例えば、現在使っているパソコンが5年前のデスクトップならば最新のノートに置き換えるだけで85%の電力削減が期待できる（図2）。その場合、オフィス全体での電力削減率は6.8%になると見込める。加えて使っているサーバーが5年前のモデルで、これを最新モデルに更新すれば、合わせて9.0%もの電力削減率となる。1人当たりのパソコン使用台数が多い職場や、空調の使用率が小さい地域にある職場の場合は、オフィス全体での電力削減率はさらに大きくなるだろう。

パソコンを節電すれば、その効果はパソコンだけにとどまらない。節電によってパソコンから発生する熱が減るため、空調の消費電力も減る。図2に示したオフィス全体の電力削減率は、空調への波及効果も加味した値だ。

パソコンの最新モデルは消費電力が少なくなるように設計されている。図3は2006年から2年ごとの、その年の売れ筋モデルの消費電力を測定したもの。2006年モデルではデスクトップで100Wを超える消費電力だったが、2010年モデルは50W程度と、ほぼ半減した。ノートはもともと消費電力が少ないが、それでも2006年モデルの約半分の電力で2010年モデルは動作する。

しかも、新しいモデルは処理能力や機能が向上しているので、より快適に使えるようになる。震災以降、パソコンメーカーも新モデルは節電効果が高いことを盛んにアピールしている。

既存のパソコンの設定や運用を見直すだけでも、消費電力を削減できる。効果的なのはディスプレイの輝度の適正化と、CPUやハードディスクなどの動作を一時的に停止する「スリープ」の活用だ。

パソコンの消費電力は、ディスプレイを明るくすると増え、暗くすると減る（図4）。もちろん、節電のためとはいえ、あまり暗く設定すると見えにくくなってしまう。実は、市販されているパソコンは、店頭で展示されているときの見栄えなどを重視して、出荷時のディスプレイの明るさを最大限に明るく設定しているものが多い。その明るさを適正に設定することで、節電になる。

パソコンを使っている場所の明るさ、個人の好みなどもあるので一概には言えないが、日経パソコン誌が測定したところ、設定を最高輝度から見やすい明るさに変更すると5～20%の節電効果があった。

パソコンの消費電力を最も少なくするには、Windowsを終了すればよい。ただ、こうすると作業を再開するには改めてWindowsやアプリケーションソフトを起動しなければならない。職場で使うパソコンならば、出社したときにWindowsを起動して、帰宅する前にシャットダウンする（電源を切る）、という使い方になるだろう。

Windowsには、一時的に動作を止める2種類のモードがあり、バージョンによって呼び方が異なっている（図5）。短い休憩や、1時間程度の会議に出る場合はスリープ（スタンバイ）にしておくとよい。

スリープでは、Windowsを起動したまま、メモリーなど最低限の回路以外への電源供給を止める。メモリー上のデータを維持しておくためなどにわずかな電力を供給し続ける必要はあるが、復帰時には以前のパソコンの状態が再現され、すぐに作業を再開できる。

休止状態は、メモリー上のデータをハードディスクにいったん保存した上で、メモリーへの給電も止める。ハードディスク上のデータを維持するのに電力は不要だ。その分、休止状態への移行と復帰にはスリープよりも長めに時間が掛かる。

メモリー上でデータを維持するための電力はほんのわずかなので、スリープ時の消費電力は休止状態よりも多いとはいえ、Windowsを終了した状態とほとんど変わらない（図6）。日常的に使うにはスリープの利用がお勧めだ。

一般に、シャットダウンしても、パソコンは多少の待機電力を消費している。コンセントから抜いて待機電力を削減することはできるが、スリープ状態になっているデスクトップのコンセントを抜いてはならない。

レーザープリンターなどのページプリンターは起動時や印刷時に大きな電力を消費する（図7）。ただ、印刷していないときの消費電力は小さく抑えられている。印刷枚数の削減が節電に直結する。無駄な印刷をしないのは基本だが、印刷物の2ページ分を縮小して用紙1枚に印刷する「割付」印刷が効果的だ。

また、プリンターも多くの機種はスリープモードを備えており、印刷が完了してからスリープモードに移行する時間を短く設定するのが節電のポイントになる。プリンターの機種にもよるが、1～5分といった短い時間に設定できる場合がある。

自分の机で使うパソコンのほかに、オフィスではサーバーを運用していることが多い。サーバーは縁の下の力持ちで、多くのユーザーはその姿を見ていないが、そこにも節電の余地はある。

サーバーもパソコンと同様に、最新製品は低消費電力化が進んでいる。低消費電力のCPUやメモリーの利用、変換効率の高い電源ユニット、さらに冷却のための空気の通り道などを改善することでファンの電力消費を抑えている。

5年程度使っている機種ならば新機種に置き換えることで、処理性能を数倍に上げて、消費電力を半減させることができる。

さらにサーバーでは「仮想化」という技術が有効に働く。仮想化技術を利用すれば、1台のサーバー上で、複数のサーバーOSを起動できる。これによって、複数台のサーバーを1台に集約することが可能になる。また、外部のクラウドサービス事業者が提供するサーバーやサービスを利用すれば自社の事業所のサーバー電力をゼロにすることも可能だ。

次回（本連載の第2～4回）からは、「パソコン」「プリンター」「サーバー」のそれぞれについて、節電のための具体的な方法や関連サービスなどを紹介する。また、パソコンなどのIT機器に限らず、照明やエアコンなど、ビル全体の節電や省エネを丸ごと請け負う節電サービスも数多くの企業が手掛けている。こうした「節電ソリューション」のポイントと最新事情も、本連載の最終回（第5回）で解説する。

（次回は6月28日掲載）

（ライター　岡村秀昭、日経パソコン　森本篤徳・吉田晃）

[日経パソコン2011年6月13日号の記事を基に再構成]