米国「父の日」商戦好調、13%増を予測　全米小売業協会

【ニューヨーク=河内真帆】全米小売業協会（NRF）は今年の米国の「父の日」（6月19日）商戦で、消費者の支出総額が前年比13%増の111億ドル（約1兆3700億円）に達する見通しだとする調査結果を発表した。8年前に調査を始めて以来の最高水準となる。ここ数年、家計が厳しく後回しになってきた分、埋め合わせる動きが出ているようだという。

調査は5月3～11日にかけ、8344人の消費者を対象に実施した。

それによると、消費者1人あたりの父の日関連のギフト購入額の平均は106ドル49セントで、前年の94ドル32セントから13%増加した。「母の日」のプレゼントの平均購入額（140ドル73セント）との差も縮小した。

支出の内訳では、42%が外食や映画など「父親との外出」に使うと回答、総額は21億ドルと最も多かった。商品ギフトカード（14億ドル）、衣料品（14億ドル）、家電（14億ドル）などが続く。購入する場所は百貨店（35.2%）、ディスカウントストア（32.2%）、専門店（26.9%）、オンライン（22.1%）の順だった。