首都圏以外でも水や乾電池など品薄続く　買いだめなどで

首都圏以外の一部小売店でも保存のきく食料や必需品の品不足が目立ってきた。メーカーが被災地をはじめ東日本への商品供給を優先、消費者も買いだめしているため。東京電力の計画停電が始まった関東の家族に送ろうと電池などを買い求める人も増加。品不足は政府の買いだめ自粛要請などを受けて首都圏で改善に向かっているものの、地域は広がっている。

関西地盤のスーパー、イズミヤは水や乾電池の品薄が続く。まとめ買いを控えるよう店頭で告知し、一部商品は購入数を制限している。関西スーパーマーケットでは13～16日に前年同期比で即席麺が2倍、ミネラルウオーターが3.5倍、トイレットペーパーが1.7倍売れた。夕方には品切れとなる商品もある。3連休に入っても品薄の状況が続いている。

「業務スーパー」を全国展開する神戸物産では、水や即席麺が品不足に陥り、韓国など海外メーカーからの輸入を拡充。商品によっては輸入量を以前の2倍に増やした。国内最大の生活協同組合、コープこうべ（神戸市）でも米、水、ティッシュペーパー、乾電池などが店舗によっては品薄となっている。

富山県が地盤のドラッグフジイ（高岡市、藤井均社長）でも、各店から本部に乾電池や灯油用ポリタンクが売り切れたとの連絡が次々と入っている。家電量販店「100満ボルト福井本店」（福井市）では懐中電灯が完売。同店によると「東京などに住む家族や友人に送るために購入する人が中心」で、次の入荷のメドは立たないという。

日本経済新聞社がスーパーの販売情報を集めた「日経POS（販売時点情報管理）データ」を使って、近畿地方の客1人当たりの販売金額を震災前の10日と16日で比較したところ、電池は12倍に急増。トイレットペーパーは3.5倍、水と水産缶詰は約5倍に跳ね上がっている。