阪急・阪神電鉄、間引き運転検討　今夏15%節電なら

阪急阪神ホールディングス（HD）は15日、今夏に15%前後の節電が必要になった場合、列車の間引き運転などを検討する考えを示した。傘下の阪急電鉄、阪神電気鉄道は昨夏の節電対策で日中のピーク電力を約7%減らしたが、原子力発電所の停止が長期化すればダイヤ調整を迫られると危機感を強めている。

阪急電鉄は昨夏、照明の使用を抑えたり、平日日中の神戸線の車両編成を8両から6両に減らしたりしたが、同社の若林常夫常務は「15%（の節電）だと昨年の施策ではすまない」と語った。

具体的には、阪急京都線や宝塚線で一部列車の運行区間の短縮などを検討。阪神電鉄も日中の急行列車などを減らす可能性がある。ただ、間引き運転は乗客への影響が大きい。若林常務は「原発の再稼働も含め安定的な電力供給を実現していただきたい」と要望した。

阪急阪神HDは同日、2015年度までの経営計画も発表した。不動産やホテル事業などの収益基盤を強化し、売上高に相当する営業収益を11年度比8%増の7000億円に、営業利益を12%増の830億円に引き上げる。