関西の大手スーパー、自社の売り場縮小　効率化急ぐ

平和堂など関西の大手スーパーが大型店の自社売り場を減らし、店舗効率の改善を狙う動きを進めている。苦戦している衣料・住居関連品を縮小し、競争力ある専門店誘致や、ニーズの高い分野の品ぞろえ強化で集客力を高める。外部テナント誘致で不採算店舗を立て直す動きは近鉄百貨店なども検討しており、店舗拡大より単位面積当たりの収益性改善に焦点を当てた店舗改革が流通各社で今後進みそうだ。

平和堂は12月に改装する京都府亀岡市の店舗で家具やインテリアの専門店のニトリを導入する。自社の住居関連品の売り場面積を縮小する。

3月には滋賀県甲賀市の店舗で2階部分の約3000平方メートルにニトリを誘致した。自社の売り場面積は衣料品と住居関連品の売り場を中心に約2割縮小。家庭用品はバラバラだった売り場を1つにまとめ、衣料品は30～40代に対象年齢を絞って品ぞろえを見直した。

今年改装した石川県加賀市や大津市の店舗でも面積を縮小し、他の専門店を誘致している。「自社の店舗面積を縮小しつつ、他社の力も借りて全体集客力を上げて効率化する」（夏原平和社長）方針で、今後も大型店で改装時に同様の取り組みを進める。

イズミヤも大型店で自社の売り場面積を減らして効率化を進める。3月に大阪市の店舗で地下1階から4階まであった売り場のうち、家電や家具、衣料品の品ぞろえを減らし、地下1階と4階部分から撤退した。今後も大阪府泉佐野市の店舗で同様の改装を実施する。

大阪市内の店舗では改装後、坪当たりの売上高が約2割増加。8月には撤退した部分に所有者が100円ショップなどの専門店を誘致したことで集客力も高まったという。同社は低迷が続く既存店の活性化を経営の最重要課題に掲げており、2012年2月期までに店舗の改装投資に60億円を投じる計画だ。

売り場面積の縮小のほか、売り場のくくり直しや商品構成の見直しなどの活性化策で、8月末で16店ある赤字店舗を「5年後をめどにゼロにする」（坂田俊博社長）目標を立てる。

イオンも26日に建て替えして開く奈良県斑鳩町の店舗で、従前より店舗面積を3割程度縮小させる。衣料品や家電などの取り扱いをやめる一方で、ペット関連用品の品ぞろえを強化、さらに自社の自転車専門店を新たに導入。近隣地域の地形を考慮し、電動アシスト自転車を多くそろえる。

平和堂、イズミヤ、オークワ、マックスバリュ西日本の関西大手4社の3～8月の決算は既存店売上高が前年同期比4.4～5%減と低迷した。特に衣料品は天候不順の影響で軒並み2ケタ減。衣料と住居関連は専門店との競合も激しくなっており、得意とする食品に経営資源を集中する動きが加速しそうだ。