太陽電池メーカー、「ギガワット競争」に突入

世界で太陽光発電システムの需要が拡大している。米国の調査会社Solarbuzz社の発表によると、発電能力に換算した2010年の世界需要は、前年比で倍増の15.2GW（ギガワット）に達する見通しだ。同様に日本国内の市場も拡大している。太陽光発電協会（JPEA）によると、2010年上半期（1月～6月）の日本市場向け販売量は、前年同期比で約2.6倍の410MW（メガワット）に達した。

メーカーの売上高も需要の拡大に伴い増えている（図1）。2008年9月のいわゆるリーマンショック以降、各社ともに売り上げが伸び悩んでいたが、2009年半ばからは明らかに回復しつつある。日本メーカーでトップのシャープも売上高を伸ばし、販売量で世界トップの米First Solar社に迫っている（図2）。

今の勢いが続けば、2010年のシャープの販売量は1GWを大きく超え、1.2GW前後に達する見込みである（2009年は635MWだった）。First Solar社は1.3GWを超える（2009年は約1.1GW）。2009年に2位だった中国Suntech Power社は約1.5GWという見通しを発表しており（2009年は704MW）、First Solar社を超えてトップに立つ。とうとうGWクラスでの本格的な争いが始まることになる。

販売の好調さは、海外市場の伸びに支えられている部分が大きい。日本メーカーは、国内市場にとどまらず海外に積極的に進出している。JPEAの統計によると、JPEA会員の2010年上半期の海外向け出荷量は、前年同期比で約1.8倍の約669MWだった。「太陽電池需要は国内と欧州で好調。欧州はドイツに加えて、フランス、イタリアで需要が拡大している」（三洋電機 常務執行役員 松葉健次郎氏）。

2011年はドイツが不安要因

絶好調の2010年に対し、2011年はどうなるのか。その見通しで今、専門家の見方が真っ二つに分かれている。例えば欧州太陽光発電協会（EPIA）は、2011年の太陽光発電システムの世界の販売量は2010年とほぼ同じ約15GWと予測する。一方で米国の調査会社iSuppli社は、前年比42.2%増の20.2GWと大きく伸びる予測を出した。つまり「急ブレーキがかかる」「成長を維持」という二つの見方が交錯しているのである。

専門家の判断をブレさせる要因の中でも比重が高いのは、世界最大の太陽電池市場を持つドイツである。ドイツでは2010年5月に、太陽光発電システムの設置規模が十分な水準に達したとして電力買い取り価格の引き下げを行ったばかり。これに続いて、2011年には設置量にも上限を設けるのではとの憶測が、業界関係者の間で飛び交っている。

設置量に上限が設定されれば、当然ながら急ブレーキがかかる。これに対してiSuppli社は、上限設定の可能性は低いとみて、成長維持の予測を立てている。その理由は、ドイツ政府が最近、国民の反対を押し切って原子力発電の拡張に踏み切ったこと。その上さらに太陽光発電などの利用拡大を支持する国民の意見に背いて上限設定をすることまでは、政策的に難しいとみているのだ。

日本市場を見ると、太陽光発電システムの設置量は、このところ200MW/四半期でほぼ横ばいで推移しており、発電した電力の全量買い取り制度が急きょ導入されることでもない限り、2011年にさらに成長することはなさそうだ。

このように2011年の世界の太陽光発電システムの需要の見通しは、まだ不透明な部分が多い。それに加えて今後、不確定要素としてその重さを増してくるのが、蓄電池の問題である。太陽光発電システムの普及が進み、電力会社の送電網の電力品質に影響を与えるくらいになってくると、その影響を打ち消すために蓄電池を大量に設置する必要が生じる。この蓄電池が非常に高額の投資になるのである。

今後、太陽光発電システムの設置を急速に増やそうとすると、補助金や固定価格買い取り制度（FIT:Feed-in Tariff）といった資金的な援助に加え、蓄電池の整備コストが社会負担として重くのしかかる。太陽電池メーカーが猛然とギガワット競争の時代に突入していく一方で、太陽光発電システムの将来にはまだ不安な部分が残っている。

（日経BPクリーンテック研究所　菊池珠夫）