再エネ利用の大規模水素エネルギーシステム

東芝と東北電力、岩谷産業の3社は2017年8月1日、再生可能エネルギー（再エネ）を利用した大規模水素エネルギーシステムの開発を開始すると発表した。2016年9月に採択された新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）受託事業「水素社会構築技術開発事業/水素エネルギーシステム技術開発/再エネ利用水素システムの事業モデル構築と大規模実証に係る技術開発」の一環。

気象条件で発電出力が大きく変動する再生可能エネルギーは、電力系統でこの変動を吸収する調整力が必要となる。電力を一旦水素に変換して貯蔵できる水素エネルギーシステムは、再生可能エネルギーを大量導入した際の電力系統の調整力として期待されている。

同事業では、再生可能エネルギーの導入拡大を見据えた電力系統の需給バランス調整（デマンドレスポンス）のための水素活用事業モデル、および水素販売事業モデルを確立させることで、新たな付加価値を持った大規模水素エネルギーシステムの開発・実用化を目指す。

市場における水素需要を予測する水素需要予測システムと、電力系統の需給バランスを監視制御する電力系統制御システムの情報をもとに、水素エネルギー運用システムが水素製造装置などを含めた最適運用を行うことで、再生可能エネルギーの利用拡大を実現する。

これまで3社は、基礎的検討（FSフェーズ）として、システム構成や仕様、技術・経済成立性について検討・評価を進めてきた。今後、システム技術開発（実証フェーズ）へ移行し、福島県浪江町を実証エリアとして10MW級の水素製造装置を備えた水素エネルギーシステムを構築、2020年度中に実証試験を行う。

（技術ライター　工藤宗介）

［日経テクノロジーオンライン 2017年8月2日掲載］