中国ZTE、日本の格安スマホに本格参入

【バルセロナ=奥平和行】中国の通信機器大手、中興通訊（ZTE）が日本の格安スマートフォン（スマホ）市場に本格参入する。4月に中位機種を発売し、上位機種も追加する予定だ。日本は総務省の仮想移動体通信事業者（MVNO）促進策もあり、格安スマホ市場が拡大する見通し。昨秋に先行発売した機種の販売が堅調なため、市場開拓に本腰を入れる。

アジア太平洋・独立国家共同体（CIS）最高経営責任者（CEO）の張樹民副社長が日本経済新聞などの取材に応じて明らかにした。まず、4月に5型液晶ディスプレーや8つのコア（中枢回路）を備えた半導体を搭載した「ブレイドS6」を発売し、「さらに複数の機種を投入する」（張氏）という。

ZTEは中国のスマホ大手で、米国でも4位につける。日本には08年に現地法人を設け、Wi-Fiルーターなどの販売を手掛けている。14年は世界で4800万台のスマホを販売し、15年は6000万台に増やす計画だ。日本のスマホ市場は競争が厳しいが、張氏は「注目の高い市場で実力を見せることが、世界展開に役立つ」と話した。

日本では米アップルの「iPhone（アイフォーン）」の人気が高く、ほかの海外企業は苦戦するケースが目立つ。張氏は「日本でも（格安スマホなどの）オープン市場が広がり、消費者は価格と品質のバランスにこれまでよりも関心を払うようになる。先行発売した機種もコストパフォーマンスの良さが評価を受けた」と述べた。

また、米国で米プロバスケットボール協会（NBA）のチームのスポンサーになったことが認知度の向上につながったと説明した。日本はこれまで携帯電話会社を対象とした機器販売が事業の主軸だったが、消費者向けも本格的に立ち上げたい意向。「日本でもスポーツ業界と話をしている」と述べ、米国と同様の取り組みで知名度を上げる方針だ。