東南ア新車販売15%増　1～6月、日本車シェア80%

【バンコク=京塚環】東南アジア主要6カ国の1～6月の新車販売台数は前年同期に比べ15%増の182万332台だった。シンガポールを除く5カ国が軒並みプラスとなった。高成長の反動や燃料費値上げの影響で足元の需要は減速気味だが、2013年通年では過去最高だった昨年と同水準となる見込み。日本車のシェアは80%を突破した。

タイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナム、シンガポールの販売台数を集計した。6カ国市場は12年に前年比33%増の348万台と急伸し、ブラジルやインド、ロシアとほぼ肩を並べた。業界団体などの予測を合算すると、13年通年も345万台程度を維持する見通しだ。

市場規模以上に重要なのが日本車の存在感の大きさ。1～6月の合計販売台数は約146万台と前年同期から19%増え、市場全体の伸びを上回った。この結果、前年同期に77%だった日本車シェアは80%へ続伸した。

米ゼネラル・モーターズ（GM）や独BMW、韓国・現代自動車なども販売拡大を狙っているが、トヨタ自動車がインドネシアに、ホンダはタイで新工場建設を打ち出すなど、日本車各社は生産能力の一段の増強や新車投入で引き離しにかかる。

1～6月の国別販売は、首位のタイが前年同期比22%増の74万795台。政府による初めて車を買う消費者向けの減税措置は昨年末で受け付けを終了したが、実際の納車は5月ごろまで続き、販売台数を底上げした。特に減税幅が大きかった乗用車は37%増とけん引役を果たした。

ただし需要先食いの反動で販売は息切れ気味。6月は前年同月比14%減と2カ月続けて前年割れとなった。それでもトヨタ・モーター・タイランドの棚田京一社長は「特需がなかったとしてもタイは120万台市場に育った」と指摘。8割増の144万台だった昨年実績には及ばないものの、13年通年は130万台超と高水準が続くとみる。

2位のインドネシアは年初来の新車発売ラッシュが需要を押し上げ、13%増の60万1952台だった。6月は3%増と伸び率が鈍化。同月に実施したレギュラーガソリンの値上げや、政策金利の上昇によるローン負担の拡大が影響した。政府による低価格・低燃費の小型車の生産優遇措置の適用車種が9月にも発売される見通しで、通年では前年並みの110万台を維持できるとの見方が多い。