会場整備に「1兆円近く」　東京五輪試算で森会長

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は24日、東京都内で講演し、開催決定前の計画に従って競技会場を整備した場合、東日本大震災からの復興で建築資材が高騰している影響などで、総額で「1兆円とは言わないが、それに近い金になる」との試算が出ていたことを明らかにした。

招致段階の詳細な計画を示した立候補ファイルでは、都が10会場の新設などで1538億円、組織委が仮設会場の整備で723億円を拠出するとしていた。森会長は試算の詳しい内容には触れなかったが、当初の計画を大きく上回ったため、組織委と都はコスト削減のために会場計画の見直しを進めている。森会長は「最小限の経費でやることを実践しなければいけない」と強調した。

森会長は大会後の利用を考え、江東区の夢の島競技場などで実施する計画だった馬術を、1964年五輪の会場でもあった世田谷区の馬事公苑に移すことを検討していることも明らかにした。

一方、重量挙げ会場はウオーミングアップのスペースが狭いと指摘されていたが、国際連盟の理解も得て、計画通りに千代田区の東京国際フォーラムで実施する方針が固まったと説明した。整備費の高騰などを理由に千葉市の稲毛ヨットハーバーが代替会場候補に挙がっていたセーリングも、計画していた江東区の若洲地区で開く方向で検討しているとした。

〔共同〕